RVIは「Relative Vigor Index」の略で、テクニカル分析のひとつです。RVIによって、マーケットや銘柄のボラティリティ（変動率）の拡大や縮小を視覚的に判断することができます。①RVIラインと②シグナルラインと呼ばれる2本のラインで構成されており、①が②を下から上に抜けた場合は買いシグナル、①が②を上から下に抜けた場合は売りシグナルと判断します。

レパトリエーション（Repatriation）とはもともと「本国へ帰還する」という意味の単語で、金融分野では「海外にある資金を自国内に戻す」という資金還流を指し、略して「レパトリ」とも呼ばれます。日本では機関投資家が決算に備え、毎年2～3月初旬にかけてこれを頻繁に行う傾向があります。海外で運用している外貨建て資産を売って円に交換する動きが起こり、円買いドル売り注文が膨らむことで円高要因になります。

劣後特約とは、普通社債に比べ、元本と利息の支払いの順位が低い債券に付けられる特約のことです。この特約が付いた債券を劣後債といいます。劣後債は発行体が破綻した場合の弁済順位が普通社債に比べ劣りますが、一般的に普通社債に比べ利回りが高くなります。

劣後債とは、普通社債に比べ、元本と利息の支払いの順位が低い社債のことをいいます。発行体が破綻するなど「劣後事由」が発生した場合、一般債権者（普通社債保有者等）の債務弁済完了後に残余財産が劣後債保有者に弁済されます。劣後債は残余財産の弁済順位が最も優先される普通社債と、弁済順位が最も低い株式との中間的性格を持っています。金融機関が発行する劣後債は、一定の制限のもと、自己資本への算入が認められているため、自己資本を増強する手段として発行される場合があります。 債券と株式の両方の性格を併せ持った

債券投資において、利率が額面金額に対する利子の割合であるのに対し、利回りは投資元本に対する収益の割合を指します。債券の利回りとは、通常最終利回りを意味し、投資家が満期償還まで債券を保有した場合の年利子と1年当たりの償還差損益の合計額の投資元本に対する割合をいいます。

利払日とは、債券の利息が支払われる日のことで、利息支払期日とも呼ばれます。利払の頻度は年2回が一般的ではありますが、年1回、年4回、毎月など、銘柄によって様々です。なお、利付債を途中で売却する場合には、買い手は前回利払日から受渡日までの期間の利息分を、経過利息として売り手に支払う必要があります。

利払繰延条項とは、発行体の裁量で利息の支払いを繰り延べることができる、あるいは証券によっては一定の事象が発生した場合に利息の支払いを繰り延べなければならない条項のことです。

定期的に利息(クーポン）が支払われる債券を利付債（利付債券）といいます。利付債には、償還までの利率が発行時に決まっている「固定利付債」と償還までに利率が変動する「変動利付債」の2種類があります。固定利付債は、あらかじめ利率が決まっており、額面金額に対してその利率による利息が支払われ、満期まで保有すれば安定した金利収入が見込まれます。また変動利付債は、一定の期間ごとに利率の見直しが行われる債券です。

外国債券の一種で、日本国外で円建てで発行される外国債券の総称です。通貨が自国市場以外で取引される場合に、その取引市場を「ユーロ市場」と呼ぶことに由来していて、欧州統一通貨であるユーロとの直接的な関係はありません。ユーロ円債は外国債券に分類されるものの、払い込み、利払い、償還金の支払いのすべてが円建てで行われるため、日本国内の投資家にとっては直接的な為替リスクはないといえます。しかし、ユーロ円債にも、仕組債として発行されるタイプなどのいくつかの類型がありますので、債券のリスクは各債券によって異なり

Make Whole（メークホール）条項とは、債券において発行体の任意により、国債利回り＋上乗せ利回りより算出される価格、または額面金額100％のいずれか高いほうで早期償還する可能性を定めた条項のことです。発行体任意の早期償還条項のため、債券の購入後、次回利払日を待たずに早期償還が決定する可能性があります。 その際、一般的には経過利息も受け取ることができます。

格付のうち、金融庁に登録していない格付会社によるものを指します。サブプライム問題を機に格付を行う格付会社への規制の必要性が高まり、2010年施行の金融商品取引法改正によって登録制が導入されました。その結果、無登録業者の格付を提供して勧誘を行う場合、金融機関は、その格付が無登録業者によるものであることや登録の意義などを顧客に説明する義務を負うことになりました。

無担保社債とは、文字通り担保が設定されていない社債のことです。現在発行されている社債は、この無担保社債が主流です。

正式には、「障害者等の少額預金の利子所得等の非課税制度」という利子非課税制度のひとつです。一般には「マル優（普通マル優）」と呼ばれます。マル優は、一般的な預貯金や個人向け国債等の国債、地方債などを対象とし、1人につき元本350万円までに対する利子が非課税になります。このマル優による利子の非課税枠は、特別マル優（額面350万円までの国債と地方債が対象）とは別枠で利用することができます。65歳以上の高齢者を対象にしたマル優（高齢者マル優）は、2005年末に廃止され、制度そのものが「障害者等の少額預金

短期金利と長期金利の差が小さくなることをいいます。イールドカーブは、一般的に右肩上がりになっています。この傾斜角度が緩やかになった場合は、短期金利と長期金利の金利差が小さくなったことを意味し、フラット化するといいます。対義語はスティープ化、スティープニングです。一般的に、将来の金利に先安感がある場合には、イールドカーブはフラット化します。

プライムレートは、銀行が企業に貸し出す際の最も優遇された貸出金利のことです。1年以内の短期貸出金利を「短期プライムレート」、1年以上のものを「長期プライムレート」と呼びます。なお、短期プライムレートは短期金融市場の取引を参考に各金融機関が独自に決定します。一方、長期プライムレートは債券市場の影響を受けやすく、短期プライムレートに比べ、金利の変動幅が激しいとされています。

物価連動国債とは、物価動向に合わせて元本が変わる国債で、インフレ連動国債とも呼ばれます。満期まで利率は変わりませんが、元本が物価の変動に合わせて変動するため、受け取れる利息が増減する仕組みです。一般的に固定利付国債では、発行時の元本が償還時まで変わらず、利率も利息の額も各利払いにおいて同一です。一方、物価連動国債では表面利率が発行時に固定され、各利払いを通じて同一ですが、物価の変動に連動して元本が変わるので、発行後に物価が上昇すれば上昇率に応じて元本が増加し、受け取る利息も変わります。なお、20

複利とは利息の計算方法のひとつで、一定期間ごとに利息を元本に組み入れ、その元本に対して利息が計算される方法です。利息の再投資のリターンを考慮に入れた方法で、元本に利息が加えられる期間によって、1ヵ月複利、半年複利、1年複利などがあります。複利に対し、当初の元本に対してのみ、利息が計算される方法を単利といいます。単利と複利を比べると、複利は利息が利息を生むので、最終的な利息総額が多くなり、長く運用するほどその効果は大きくなります。これを複利効果といいます。

パリティ価格とは、転換社債（転換社債型新株予約権付社債）を株式に転換したときの価値に着目した転換社債の理論価格のことで、「株価／転換価格×100」の式で計算して求めます。たとえば、転換価額1,200円、現在の株価1,500円の会社の転換社債の場合、パリティ価格は1,500円÷1,200円×100＝125円となります。そのとき転換社債の価格が140円だったとすると、転換社債は理論上の価格よりも高い値がついていると考えられます。株価と転換価格が同じときには、パリティ価格は100円となります。100円

発行体格付とは、債券の発行体の信用リスクの度合いを示した格付のことです。発行体が破綻するとその債券がデフォルト（債務不履行）に陥るため、発行体の信用リスクを認識しておく必要があります。債券自体の信用リスクの度合いを示した格付のことは債券格付といいます。債券格付は発行体格付を基準として付与されます。ただし、個別の債券ごとに元本・利息の支払い順位などのリスクを考慮して格付に反映させるため、発行体格付と債券格付では、異なる格付が付与される場合があります。

発行体（発行者）とは、資金を調達するために債券を発行する主体を指します。国債の発行体はその国、社債の発行体はその会社となります。発行体が破綻するとその債券がデフォルト（債務不履行）に陥るため、発行体の信用リスクを認識しておく必要があります。