信用取引の売り方(売り手)が負担するコストで、証券会社が信用取引に必要な株式を借りる貸借取引において、株式を貸してくれる証券金融会社に株不足が生じた際に、証券金融会社がその不足する株式を外部から調達するコストです。品貸料（しながしりょう）は逆日歩（ぎゃくひぶ）とも呼ばれ、1株につき何円というように表示されます。品貸料は信用取引の売り方から徴収して買い方に支払われます。品貸料の付いている銘柄は新聞紙上や証券会社の情報ツールなどで確認することができます。品貸料は、株不足が解消されない限り、毎日（土日

市場で流通している株数が少ない株式のことを品薄株といいます。発行済株式数が多くても、安定株主が多く浮動株比率が低い場合には、市場に流通している株数が少ないことから品薄株と呼ばれます。市場での取引量が少ないので、少量の売買でも株価が大きく動き、大量の注文が出ることで急騰・急落しやすいなど、値動きが荒くなる性質があります。品薄株の中でも特に株価水準が高い銘柄を「値がさ品薄株」と呼びます。代表的な相場指標のひとつである日経平均株価（225種）は、もともと株価を合計して銘柄数で割った単純平均株価をもとに

下値支持線（サポートライン）は、株価の下値をサポートしているライン（価格帯）のことで、主にテクニカル分析に使われます。たとえば、テクニカル分析では、過去の安値と安値を結んだラインを下値支持線とし、このラインに近づくと押し目買い圧力が増し、株価の下落スピードが鈍って反発しやすくなると定義されています。一方、この下値支持線を株価が割り込んでくると、さらに下落スピードが速まるとされています。株価が下値支持線を割り込むと、これまで株価を下支えしてきた下値支持線が一転して上値抵抗線（レジスタンスライン）と

指数平滑移動平均は、過去の価格よりも直近の価格になるほど比重を置いて計算された平均値です。過去の価格ほどその影響が指数関数的に減少されることから、期間の数値を単純に平均した単純移動平均と比べて、直近の値動きに対する反応が早くなるという特徴があります。◇計算式（ｎ日）1日目の計算　：（ｃ1+ｃ2+ｃ3+ｃ4+・・・+ｃｎ）÷ｎ2日目以降の計算　：前日の指数平滑移動平均+α×（当日終値－前日の指数平滑移動平均）ｃ1＝当日終値　ｃｎ＝ｎ－１日前の終値　α（平滑化定数）＝2／（ｎ+1）

自社株買いとは、企業が発行した株式を、その企業が買い戻すことをいいます。自社株買いには、株式市場での買付や、東証が提供する取引時間外の取引制度（ToSTNeT）を活用する方法があります。企業は、買い戻した後に消却することで発行済み株式数を減らすことができます。その結果、1株当たりの利益や資産価値を向上させることになり、経営指標を良くすることができるのです。投資家にとっては発行済み株式数が減ることで、1株当たりの配当金の増加などが期待できます。基本的に自社株買いは、既存の株主にとってはポジティブに

証券取引所において、同一銘柄、同一値段の売り買いそれぞれの注文について、注文が行われた時間によって、先に出された注文が、後に出された注文に優先するという原則のこと。価格優先の原則と並んで、オークション方式で行われる取引所取引の重要な原則になっています。時間優先の原則は、たとえば、Aさんがある銘柄について1,000円で3,000株の買い注文を9：30に出した後、Bさんが同じ銘柄について1,000円で5,000株の買い注文を9：35に出していたとします。他に買い注文はなく、9：40に1,000円で5

時間分散という言葉は、2つの意味で使用されることがあります。ひとつは投資タイミングの分散で、ある程度長い時間軸のうえで、「ドル・コスト平均法」（定時定額購入）に代表される複数回に分けての投資や、複数回に分けての売却で、買値や売値が平均化されることによって高値づかみや安値売りを避けようとするものです。もうひとつが長期間投資することによって、1年当たりの価格変動のブレが小さくなる効果を期待するもので、長期投資によるリスク低減効果のことを時間分散効果と呼ぶことがあります。「ドル・コスト平均法」による時

各銘柄の時価総額とは、通常、「株価×発行済株式数」で計算され、その企業の規模を示しているものといえます。また、その数値が市場全体の規模を示すために使われることもあります。なお、TOPIX（東証株価指数）を算出する際に使われている時価総額は、上場株式数のうち大株主などの安定株主の保有株数を除いた「浮動株数」（＝上場株式数×浮動株比率）をもとに計算しています。

塩漬けとは、現在の価格が買い値よりも下がっていて、売ると損が出る状態であるために、やむをえず長期保有していることをいい、特に株価が近い将来も上がりそうにない銘柄を持っている場合によく使われます。塩漬けの定義として、具体的な損失額や保有期間などはありません。株では、「見切り千両、損切り万両」という格言があるくらい、株価が下がったときの売却のタイミングは重要かつ難しいとされています。上昇の見込みもない株を保有することは運用の効率としてもよくないことですよね。運用資産の目的や期間に合わせて保有し続ける

新株予約権付社債（転換社債型）とは、一定の条件で発行体企業の株式に転換できる権利が付いた社債のことです。一般的には転換社債またはCBと呼ばれます。CBとは「Convertible　Bond」の略です。一定の利息を受け取ることができ、償還日まで保有することで額面金額が払い戻されますので、社債としての側面を持つ一方、株式に転換して株価の値上がり益を得るという株式としての側面も持っています。ただし、株式に転換できるメリットが付いているため、普通社債に比べて利回りは低くなっています。購入した後は、3つの

COOとは「Chief Operating Officer」の略で、CEO（最高経営責任者）が示した経営方針に従って、実行部隊を統括する執行役として職務を行う最高執行責任者を指します。もともと米国型のコーポレートガバナンス（企業統治）の考え方として、経営と執行の責任を明確化するために用いられる役職名です。ほかに、CFO（Chief Financial Officer＝最高財務責任者）などがあります。

正式名称は「Chicago Mercantile Exchange」で、シカゴ・マーカンタイル取引所のことです。米国シカゴにある商品先物取引所・金融先物取引所で、農産物・通貨・金利・株価指数など、広い範囲の先物取引・先物オプション取引が行われています。日経平均株価の先物・オプション取引も取り扱っています。また、24時間取引が行える電子取引システム「GLOBEX(グローベックス)」も提供しています。

ユーロネクスト・パリに上場する40銘柄で構成される調整時価総額加重平均指数です。1987年12月31日の株価を基準値1,000として算出されています。フランスの代表的な指数であるとともに、欧州においてドイツのDAX指数やイギリスのFTSE100と並び注目されています。世界的に有名な企業では、化粧品会社のロレアルや自動車のルノーなどが入っています。

CEOとは「Chief Executive Officer」の略で、取締役会の委託を受け、その意思決定に従って経営方針の決定や事業戦略の策定に関して責任を持つ最高経営責任者を指します。これに対し、その方針に従って実務を執行する最高執行責任者をCOOといいます。もともと米国型のコーポレートガバナンス（企業統治）の考え方として、経営と執行の責任を明確化するために用いられる役職名ですが、日本では従来型の代表取締役社長の意味で使われるケースも多いようです。

地合いとは、ある銘柄や株式市場全体、相場の状態（値動き）のこと。取引が活発に行われていて、株価が上昇する傾向にあると「地合いが良い」といい、反対に、取引量が少なく、株価が下落傾向にあると「地合いが悪い」という言い方をします。ただし、地合いの良し悪しについては明確な基準があるわけではなく、投資家や市場関係者の感覚的なものなので、全ての人が同じ印象を抱くかというと必ずしもそうではありません。地合いが良いときに買って、地合いが悪いときに売ったほうが良いのかというと、一概にはいえません。逆張りの発想で考

株価は上昇と下降を繰り返しながら推移していきますが、上下幅が大きいときもあれば、小さいときもあります。株価の変動が一定の範囲で継続している状態を｢保ち合い」といい、株価の上昇・下落の値幅が徐々に狭まっていき、チャートの形が三角形のようになる状態を「三角保ち合い」と呼んでいます。三角保ち合いが出来ると、その頂点で株価がどちらかに大きく動く習性があるとされています。三角保ち合いのパターンとしては3種類あります。（1）均衡している三角保ち合い・・・出来た三角形が二等辺三角形で株価がどちらに向かうのか先

ザラ場とは、寄付から引けまでの間の取引時間のことをいいます。寄付や引けでは、売り注文と買い注文を整理してまとめて売買を成立させる板寄せ方式を採用していますが、ザラ場では値段優先で、条件が同じであれば発注が早いものから売買を成立させるオークション方式を採用しています。「ザラ場」とは、寄付から引けまでの間に成立する取引そのものを呼ぶ場合もあり、「いくらでも普通にある場」という意味で名付けられたといわれています。なお、ザラ場引けとは、前場引けや後場引けに取引がなく、ザラ場でついた株価のまま取引が終了す

希望する売買価格（買いの場合は上限価格、売りの場合は下限価格）を指定して発注する方法。たとえば、株式の売買において、「A株式を500円で1,000株買いたい」や、「B株式を500円で1,000株売りたい」などといった注文を指値（さしね）注文と呼びます。買い注文は、指定した値段以下の売り注文が出れば約定でき、売り注文は、指定した値段以上の買い注文が出れば約定できます。一方、「いくらでもいいから買いたい」や、「いくらでもいいから売りたい」といった値段を指定しない注文方法を、成行（なりゆき）注文と呼び

先物取引とは、将来のある日（決済期日）に、現在約束した価格で商品を売買できる取引のことです。売買される商品としては、大豆やとうもろこしといった農産物や石油、貴金属、形のない株価指数といったものまで取引されています。先物取引は実際の取引の10％程度の証拠金といわれる、いわば手付金のようなもので取引できます。つまり、実際には10倍ものお金を投資していることになるので、高いリターンを得る可能性もある代わりにリスクも高くなります。価格の変動によっては証拠金より大きな損害が出ることもあるので、リスクをしっ

株式相場において、現物市場と先物市場の間で先物市場の値動きが先行していること。たとえば、日経平均株価と日経225先物は基本的に連動しますが、時間差で先物市場に大量の売りものが入り価格が下落、これを受けて現物市場の日経平均株価も下げることがあります。テレビや新聞などで見かける「先物主導で下げた」という表現は、このような場合を指します。