踊り場とは上昇してきた株価が一服して足踏みしたような状態になることで、「調整」などともいわれます。株価同様、景気の回復局面でその傾向が一時的に鈍り、足踏み状態に陥ることを「景気の踊り場」と呼びます。

オシレーターとは「振り子」や「振り幅」という意味で、投資用語では「買われ過ぎ」や「売られ過ぎ」を示すテクニカル分析手法です。オシレーター系の代表的な指標は、「RSI」「ストキャスティクス」「ボリンジャーバンド」など。相場の流れを読むトレンド系に対し、オシレーター系は相場の変化の大きさで判断します。なお、オシレーター系は逆張り投資に有効なテクニカル指標とされています。

株価が上昇している局面で、一時的に株価が下落したタイミングを見計らって買いを入れる手法です。株価が下落することを相場用語で「押す」と表現することからこう呼ばれます。広義では「逆張り」の投資手法に含まれますが、一定期間株価が継続的に上昇した後、利益確定の売りに押されて少し下落したタイミングで買いを入れるときにも「押し目買い」といいます。「押し目を拾う」といった用法も同義です。なお、株価だけでなく、債券相場や為替相場、商品相場などでも広く用いられる相場用語ですまた一方で、「押し目待ちに押し目なし」と

相場が過剰に反応して、行き過ぎた動きとなること。たとえば、経済指標などの発表で投資家の売買が活発になって株式市場や外国為替市場などのマーケットがオーバーシュートすることがありますが、多くの場合、これは一時的なもので、その後は適正な水準に戻っていきます。

株式等の募集や売出しに際して、これとは別に、需要状況に応じて主幹事証券会社が売出人となって行う売出しのことを「オーバーアロットメントによる売出し」といいます。この売出しは、主幹事証券会社の裁量によって、その一部または全部が実施されないことがあります。なお、主幹事証券会社はあらかじめ発行者の大株主等から株式等を借り入れて当該売出しを実施します。

大株主とは、企業の株式の大多数を保有している株主のことで、発行済み株式に対する保有株の比率（持ち株比率）が高い株主を指します。何％以上なら大株主という明確な基準はありませんが、議決権のある発行済み株式の100分の10以上を保有する株主を「主要株主」といいます。上位株主の保有比率は、有価証券報告書などで確認することができます。なお、企業買収を目的にした株式の買い占めにより、株価が予想外の動きをすることもあるため、発行済み株式総数の5％を超えて株式を保有した株主は、5％を超えて保有した日から5営業日

東京証券取引所では、TOPIX（東証株価指数）を補完する「規模別株価指数」の算出において、TOPIX構成銘柄の中から、時価総額（株価×発行済み株式数）と流動性が高い上位100銘柄を大型株と定義しています。なお、大型株についで時価総額と流動性が高い上位400銘柄を中型株、それ以外を小型株と分類しています。時価総額や流動性は日々変動します。このため東京証券取引所では、毎年10月に規模別株価指数の構成銘柄の見直し（入れ替え）を行っています。

黄金株とは、株主総会で会社の合併などの重要議案を否決できる特別な株式のことで、拒否権付き株式ともいわれます。株式を買い占められる敵対的買収への防衛策のひとつですが、逆に権限が乱用される可能性があるため、譲渡制限が設けられる場合があります。

追加保証金のことを指します。信用取引や株価指数先物取引、FXなど、保証金を担保として行う取引の場合、一定の維持率（委託保証金維持率）を下回ると、追加の保証金を差し入れなければなりません。たとえば、当社オンライントレード（日興イージートレード）の場合、信用取引で委託保証金維持率が25％未満となった場合には翌々営業日（維持率が20％を下回った場合は翌営業日）までに30％に回復するまでの追証を差し入れなければなりません。追証を入金しない場合には、証券会社によって、強制的に反対売買で決済されてしまうこと

低金利通貨である円で借り入れをして高金利国の金融資産などで運用し、運用益に加えて金利の利ざやを獲得しようとする取引です。円で借り入れをするため「円借り取引」とも呼ばれます。円キャリー取引を行う場合、まず日本の短期金融市場で調達した円を外貨に替えて（つまり円売り）運用するため、円キャリー取引が増えることは円安要因となります。そして、海外の金融当局が利下げを実施した場合、海外資産で運用利回りを上げることが難しくなることから、円キャリー取引を行っている投資家は、運用していた海外資産を売却して得た外貨を

MBOとは「Management Buy-Out」の略で、経営陣（あるいは従業員）が自社の株式や一部の事業部門を買収して独立することを指します。たとえば、オーナーではない経営者が、事業の継続を前提として、オーナーや親会社から株式を買い取り、経営権を取得することなどが該当します。また、経営陣ではなく従業員が所属している部門を買収して独立する場合、EBO（Employee Buy-Out）と呼ぶこともあります。上場企業の株式を非公開にする際の手段として使われることもあります。

MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社が算出、公表している株価指数のことで、MSCIワールド・インデックスとも呼ばれます。日本を含む世界主要23ヵ国を対象にしています。MSCI社は、国別、地域別、産業分類別の指数や、先進主要国や、エマージングなどマーケットタイプ別の指数など、多岐にわたってカテゴリー分け、ジャンル分けした多数のインデックスを提供しています。なかでもこの世界株価指数は、日本を含む世界の主要23ヵ国の株式で計算された指数となっています。日本国内で販売されて

ロンドン証券取引所（LSE）における代表的な株価指数であり、欧州でもドイツのDAXやフランスのCAC40と並んで注目されています。英国フィナンシャル・タイムズ社と、ロンドン証券取引所グループの合弁会社であるFTSEが公表しています。ロンドン証券取引所に上場する時価総額が大きい100社を対象とし、1983年12月31日の株価を基準値（1,000ポイント）として計算した時価総額加重型指数です。FTSE100種総合株価指数とも呼ばれ、ほかにもFTSE250種総合株価指数、FTSE500種総合株価指数が

NYSE（エヌワイエスイー/ナイス）は「New York Stock Exchange」の略で、ニューヨーク証券取引所のことです。NYSEは世界最大の証券取引所で、2,400社以上が上場しています。日本企業では、1970年にソニーが初上場しています

NYSE Americanは、米国のニューヨーク州にある証券取引所で、中小型株やETF（上場投資信託）、オプション取引などを中心に取り扱っています。米国で２番目に大きかったアメリカン証券取引所（American Stock Exchange）を起源とし、いくつかの名称を変更しながら2017年７月に現在の名称になりました。

NYSE Arcaは、シカゴにある米国の証券取引所のことです。電子取引システムを提供していたアーキペラゴ証券取引所がニューヨーク証券取引所（NYSE）の傘下となり、「NYSE Arca」の名称になりました。ETFの上場が多く、取引量も多いのが特徴です。また、NYSEに比べて上場基準が緩やかなため、NYSEを目指す新興企業が多く上場していることでも知られています。

NT倍率のNは日経平均株価、TはTOPIX（東証株価指数）の意味で、日経平均株価をTOPIXで割ることにより算出しており、足元のマーケットで日経平均と、TOPIXのどちらが相対的に上昇しているかを判断できます。日経平均株価は値がさ株（株価水準が高い銘柄）の値動きに影響を受けやすく、一方のTOPIXは時価総額が大きい株に影響を受けやすい特徴があります。

シンガポール株式市場の代表的な指標で、ストレーツ・タイムズ指数（Straits Times Index）とも呼ばれます。シンガポール証券取引所（SGX）において、時価総額が大きく最も活発に取引される30銘柄を対象に、1998年8月28日を基準日として算出されている時価総額加重型株価指数です。この指数は、シンガポール株式市場の動きを反映しており、シンガポール地元紙のストレーツ・タイムズ紙が算出しています。シンガポール市場は、比較的古くからアジアを代表する市場のひとつとして、常に世界的に注目度の高い

SQ（特別清算指数）とは「Special Quotation」の略で、日経225先物やTOPIX先物などの株価指数先物取引、または株価指数のオプション取引などを、最終的な決済期日で決済するための清算価格（指数）のことを指します。取引の対象がTOPIXなどの指数である場合には、最終的に決済するためにこのような指数が必要になります。各限月の取引最終日の翌日である「各限月の第2金曜日」がSQ算出日（SQ日）となり、指数構成銘柄の始値で計算された値がSQ（SQ値）となります。また、3、6、9、12月の株

米国株式市場の動向を示す時価総額をベースとした株価指数のひとつであり、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス・エル・エル・シーによって算出される。工業株400種、運輸株20種、公共株40種、金融株40種の各指数で構成されており、採用銘柄は約40業種に及んでいます。ニューヨーク市場の時価総額の約75％をカバーしており、市場全体の動きを表す指標として機関投資家などに広く利用されています。1923年から継続して公表されています。