テクニカル分析の一種ですが、多くのテクニカル分析と異なり、時間の概念を排除しているところが特徴です。書き方は、終値が高値を更新した場合には陽線を、安値を更新した場合には陰線を記入します。基本的な見方は、陽線に転換すれば「買い」、陰線に転換すれば「売り」と判断します。新値足の中でも、一般的によく使われるのが「新値3本足」です。それ以外にも「新値5本足」や「新値10本足」などもありますが、書き方は同じです。【新値3本足の書き方】株価の終値が新値（高値または安値）を更新するたびに罫線を記入していきます

株式等の募集や売出しに際して、オーバーアロットメントによる売出しが実施された場合に、主幹事証券会社が借り入れた株式等を返還する目的で、一定期間中に同一銘柄の株式等を市場から買い付ける取引のことをいいます。主幹事証券会社がシンジケートカバー取引によって株式等を調達した場合には、グリーンシューオプションの全部または一部を行使しないこともあります。

「新興市場」とは、新興企業（ベンチャー企業）が多く上場している東京証券取引所の「東証グロース」（旧「JASDAQ」、「東証マザーズ」）、名古屋証券取引所の「ネクスト市場」、札幌証券取引所の「アンビシャス」、福岡証券取引所の「Q-Board」を指す総称です。各市場の共通点としては、各証券取引所の通常の市場よりも上場基準が緩く、株主数や時価総額(上場時見込み)など一定の要件を満たしていれば、設立間もない企業や赤字の企業でも上場できる場合があります。新興市場に上場している銘柄は発展途上にある企業である

新株予約権とは、それを発行した株式会社に対して権利を行使することによって、その会社の株式の交付を受けることができる権利のことです。新株予約権証券の所有者は、新株予約権を行使して一定の行使価格を払い込むことで会社に新株を発行させる、または会社自身が保有する株式を取得することができます。新株予約権は、従来の転換社債（CB）の転換権部分、新株引受権（ワラント）、ストックオプションなどの総称です。この権利を表した証券が「新株予約権証券」です。これまでの新株引受権の制限を緩和してできた制度で、2001年の

譲渡制限付株式（Restricted Stock）とは、一定期間の譲渡（売却）が制限された株式のことです。割当対象者にとって、株価低迷時にも株式の価値がゼロとなることはないため、インセンティブ効果が確保され、配当請求権・議決権も行使できるというメリットがあります。一方、企業にとっては一定期間の譲渡制限があることによって、割当対象者に対するリテンション効果（転職防止）が得られます。譲渡制限付株式（RS）は、2016年度の税制改正で、一定の要件を満たす譲渡制限付株式は法人税法上の損金算入が認められた

上場銘柄が、証券取引所の定める上場廃止基準に該当したり、上場会社が自主的に上場廃止申請を行ったりすることによって、取引所で売買取引ができなくなることをいいます。上場廃止が決定すると「整理銘柄」に指定されて一定期間（原則、1ヵ月）取引が行われた後、上場廃止となります。上場廃止基準には、「株主数」「売買高」「流通株式」「時価総額」「債務超過」「破産手続・再生手続・更正手続」「有価証券報告書または四半期報告書の提出遅延」「虚偽記載または不適正意見等」「完全子会社化」などがあります。近年、上場会社が自主

指値や成行といった通常の注文以外に、あらかじめ執行条件を指定して行う注文のことです。たとえば、寄付注文であれば、前場または後場の寄付のみを有効とする注文方法で、前場で寄り付かなかった場合、後場に注文が引き継がれます。引け注文は、前場または後場の引けのみ有効とする注文方法です。指成注文では、前場または後場の引けまでは指値で注文し、その注文が約定しなかった場合には、引けの時点で自動的に成行注文に切り替わる注文方法のことです。また、それぞれの注文が約定しなかった場合には、失効となりますので、引き続き取

証券コードとは、証券コード協議会が公開株式や公募債券、その他上場証券について、識別のために付与しているコード番号のことをいいます。一般には、株式の銘柄コードのことを証券コードと呼ぶ場合が多いです。株式の銘柄コード（4桁）は、原則として業種別に与えられる番号が決まっていて、1300番台（水産・農業）、1500番台（鉱業）、1600番台（鉱業（石油／ガス開発））、1700番台～1900番台（建設）、2000番台（食品）、3000番台（繊維・紙）、4000番台（化学・薬品）、5000番台（資源・素材）

純利益とは、企業が稼いだ利益から法人税などの社会的コストを差し引いた、純粋な企業活動の成果を表します。税引き後利益ともいいます。経常利益から特別損益、法人税などを差し引いて算出します。

投資手法（スタンス）の一種で、多くの買いが集まって株価などが上昇しているときに買い、逆に下落基調のときには売るというやり方です。株価が上昇・下降トレンドにあるときに、そのトレンドに乗っていくというような投資スタンスです。一般的には、株価チャートなどのテクニカル分析を利用して、株価が上昇していくトレンドを確認しながら買いを入れたりします。一方、株価などが下落しているときにあえて流れに逆らって買うような手法を「逆張り」といいます。順張りでは、株価などの上昇トレンドの初期段階でその流れに乗ることが、大

従業員持株会は、実施会社および実施会社の子会社等の従業員による取得対象株式の取得、保有の促進により、従業員の福利厚生の増進および経営への参加意識の向上を図ることを目的としています。従業員の自社株式取得にあたり、拠出金の給与天引き、奨励金の支給等の種々の便宜を与えることにより、従業員の自社株取得を容易にし、財産形成を助成する制度といえます。

週足とは、株価の値動きを表す、主にローソク足チャートにおける株価の値動きの描き方のひとつで、1週間ごとの値動きを1本のローソクで表したものをいいます。週足の場合、週の最初についた値段が始値、終値は金曜日の引け値になります。その週の始値や終値を上回る（または下回る）高値、安値がある場合は、上下にそれぞれ「ヒゲ」と呼ばれる線で描かれます。週足は、中期的な株価動向を占う指標として利用されるのが一般的です。1日の値動きを1本のローソクで表すものは日足（ひあし）、1ヵ月の値動きを1本のローソクで表すものを

社外取締役とは、社内から昇格したのではなく、社外から就任した取締役を指します。現在も過去にもその会社や子会社に在籍したことがない人材を起用することで、社内のしがらみや利害関係にとらわれず、経営を監視することができるという特徴があります。もともと米国で1970年代にコーポレートガバナンス（企業統治）を強化する狙いで導入され、多くの企業で取締役会の半数以上を占めています。日本では社内から昇格する取締役が大多数を占めていますが、それでは経営に対するチェック機能が働かないため、社外取締役を導入する動きが

社外監査役とは、社内から昇格したのではなく、社外から就任した監査役を指します。監査役とは会社経営の業務監査や会計監査を行うことにより、不適切な業務執行がないかを調べ、それを阻止、是正する機関です。現在も過去にもその会社や子会社に在籍したことがない人材を起用することで、社内のしがらみや利害関係にとらわれず、経営を監視することができるという特徴があります。監査役の設置は原則として任意ですが、取締役会のある会社では指名委員会等設置会社や監査等委員会設置会社などを除き必ず置く必要があり、監査役会設置会社

信用取引における信用売りは、証券会社が証券金融会社から必要な株式を借りてきて売りますが、証券金融会社に株不足が生じた際に、その不足する株式を追加のコストを支払って外部から調達します。品借料はその追加費用のことで、1株につき何円というように表示されます。品借料は信用取引の売り方から徴収して買い方に支払われます。なお、貸し手側から見れば「品貸料」や「逆日歩」で、同じ意味です。品借料（逆日歩）は、株不足が解消されない限り、毎日かかっていくものなので、信用取引の売り方にとっては、早く株価が値下がりして利

信用取引の売り方(売り手)が負担するコストで、証券会社が信用取引に必要な株式を借りる貸借取引において、株式を貸してくれる証券金融会社に株不足が生じた際に、証券金融会社がその不足する株式を外部から調達するコストです。品貸料（しながしりょう）は逆日歩（ぎゃくひぶ）とも呼ばれ、1株につき何円というように表示されます。品貸料は信用取引の売り方から徴収して買い方に支払われます。品貸料の付いている銘柄は新聞紙上や証券会社の情報ツールなどで確認することができます。品貸料は、株不足が解消されない限り、毎日（土日

市場で流通している株数が少ない株式のことを品薄株といいます。発行済株式数が多くても、安定株主が多く浮動株比率が低い場合には、市場に流通している株数が少ないことから品薄株と呼ばれます。市場での取引量が少ないので、少量の売買でも株価が大きく動き、大量の注文が出ることで急騰・急落しやすいなど、値動きが荒くなる性質があります。品薄株の中でも特に株価水準が高い銘柄を「値がさ品薄株」と呼びます。代表的な相場指標のひとつである日経平均株価（225種）は、もともと株価を合計して銘柄数で割った単純平均株価をもとに

下値支持線（サポートライン）は、株価の下値をサポートしているライン（価格帯）のことで、主にテクニカル分析に使われます。たとえば、テクニカル分析では、過去の安値と安値を結んだラインを下値支持線とし、このラインに近づくと押し目買い圧力が増し、株価の下落スピードが鈍って反発しやすくなると定義されています。一方、この下値支持線を株価が割り込んでくると、さらに下落スピードが速まるとされています。株価が下値支持線を割り込むと、これまで株価を下支えしてきた下値支持線が一転して上値抵抗線（レジスタンスライン）と

指数平滑移動平均は、過去の価格よりも直近の価格になるほど比重を置いて計算された平均値です。過去の価格ほどその影響が指数関数的に減少されることから、期間の数値を単純に平均した単純移動平均と比べて、直近の値動きに対する反応が早くなるという特徴があります。◇計算式（ｎ日）1日目の計算　：（ｃ1+ｃ2+ｃ3+ｃ4+・・・+ｃｎ）÷ｎ2日目以降の計算　：前日の指数平滑移動平均+α×（当日終値－前日の指数平滑移動平均）ｃ1＝当日終値　ｃｎ＝ｎ－１日前の終値　α（平滑化定数）＝2／（ｎ+1）

自社株買いとは、企業が発行した株式を、その企業が買い戻すことをいいます。自社株買いには、株式市場での買付や、東証が提供する取引時間外の取引制度（ToSTNeT）を活用する方法があります。企業は、買い戻した後に消却することで発行済み株式数を減らすことができます。その結果、1株当たりの利益や資産価値を向上させることになり、経営指標を良くすることができるのです。投資家にとっては発行済み株式数が減ることで、1株当たりの配当金の増加などが期待できます。基本的に自社株買いは、既存の株主にとってはポジティブに