ブラックスワン（Black Swan）とは、マーケットにおいて事前にほとんど予想できず、起こったときの衝撃が大きい事象のことです。元ヘッジファンド運用者でもある研究者、ナシーム・ニコラス・タレブが2006年に刊行した著書『ブラックスワン（The Black Swan）』で言及したのがきっかけで、使われるようになりました。従来、すべてのスワン（白鳥）は白色と信じられていましたが、オーストラリアで黒いスワンが発見されたことにより、鳥類学者の常識が大きく覆されました。これにちなんで、確率論や従来の知識

ブラック・マンデー（Black Monday）とは、1987年10月19日、ニューヨーク株式市場に起こった過去最大規模の暴落を指します。508ドル、22.6%という下げ幅は世界恐慌の引き金となった日（ブラック・サーズデー）の下落率12.8%を上回るもので、直後からアジア、ヨーロッパにも広がり、世界同時株安となりました。この日が月曜だったことから、ブラック・サーズデーにならってこう名付けられ、「暗黒の月曜日」とも呼ばれます。

プライマリーバランス（Primary Balance）とは、国や地方自治体などの基礎的な財政収支のことをいいます。一般会計において、歳入総額から国債等の発行（借金）による収入を差し引いた金額と、歳出総額から国債費等を差し引いた金額のバランスを見たものです。プライマリーバランスがプラスということは、国債の発行に頼らずにその年の国民の税負担などで国民生活に必要な支出がまかなえている状態を意味します。逆に、プライマリーバランスがマイナスということは、国債等を発行しないと支出をまかなえないことを意味しま

プライベートバンク（Private Bank）とは、経営に無限責任を負うプライベートバンカー（Private Banker）が経営する銀行を指します。スイス発祥の銀行の一形態で、顧客対象は主に世界中の王族や貴族を含む富裕層、主要業務は資産保全、資産運用です。万一の場合は無限責任のパートナーが個人資産を含めて責任を負う形態で、情報秘匿性、信頼度が高いといわれます。銀行によって基準が異なりますが、対象は富裕層が中心で、米ドルで100万ドル、日本円で1億円以上の金融資産（不動産を除く）がひとつの目安と

フェアトレード（Fair Trade）とは、発展途上国で作られた農作物や製品を適正な価格で継続的に取引することより、生産者の生活を支えるフェア（公正、公平）な貿易方法を指します。日本では開発途上国で生産された食料品や日用品が驚くほど安い値段で販売されていることがありますが、生産国ではその安さを生み出すため、正当な対価が生産者に支払われなかったり、生産性を上げるために環境が破壊されたり、生産者の健康が損なわれたりします。生産国で生じる問題を解決するためには、生産者の労働環境や生活水準が保証され、自

フィンテック（Fintech）とは、Finance（金融）とTechnology（技術）を掛け合わせた造語で、IT（情報技術）を駆使して金融サービスを生み出したり、見直したりする動きを指します。2010年代以降、インターネット関連技術の進歩によって、従来の大手金融機関が独占していた業務を個人や新興金融業者が担えるようになり、金融と技術を融合した新しいビジネスやサービスが次々登場したことから、注目されるキーワードとなりました。サービスの領域は家計簿、会計ソフト、決済、貸付、資産運用など幅広く、たと

フィデューシャリー・デューティーとは、信認を受けた者が履行すべき義務のこと。日本語では受託者責任と訳されます。これは顧客本位の業務運営を指し、金融機関は資産を預けている顧客に対し、利益を最大限にすることを目標に利益に反する行為を行なってはならないとするものです。フィデューシャリー・デューティーという言葉は、2014年に金融庁が「平成26事務年度金融モニタリング基本方針」の中で初めて扱ったことで話題となりました。なお、金融庁では、国民の安定的な資産形成の実現に向け、2017年３月30日に「顧客本位

5Gとは5th Generationの略で、第5世代移動通信システムを指します。これまで、アナログ形式の1G、デジタル形式の2Gを経て、高速・大容量通信が可能になった3G、より高速化・大容量化が進んだ4Gとなり、現在はほぼストレスなく動画コンテンツやゲームなどを楽しめるようになりました。5Gはここに「IoT（モノのインターネット）の普及に必須となるインフラ技術」を加えるものとして位置づけられています。大きな特徴は大容量、広帯域、低遅延といった点で、これを生かして4Gでは難しかった高精細画像のスピ

会社が事業のための資金を調達することを指し、主にエクイティファイナンスとデットファイナンスの2種類があります。前者は株式を発行するなど資金調達する方法で、自己資本の増加を伴います。具体的には、公募、 株主割当、第三者割当といった増資や、CB（転換社債型新株予約権付社債）といった、発行時は社債としての性質を持つものの、権利行使によって株式に転換（=自己資本の増加）する仕組みのものなどがあります。後者は銀行から融資を受けたり債券を発行したりすることで、資金調達する方法です。資金を借り入れる企業にとっ

直訳すると「防火壁」ですが、金融用語では銀行業務と証券業務の間における情報の隔壁のことです。利益相反の防止、不正な取引を規制するために設けられている施策です。なお、証券会社の引受部門と営業部門との間などに設けられている情報の隔壁は、「チャイニーズウォール」と呼ばれています。

ビッド・レートとは、インターバンク市場（銀行間取引市場）において、資金の借り手または外国為替の買い手が呈示するレートのことです。インターバンク市場とは、余裕資金のある金融機関が資金の貸し手、資金不足の金融機関が資金の借り手となり、短期の資金の過不足を調整し合う機能を果たす市場のことです。銀行間取引市場とも呼ばれ、コール市場や手形市場などがあります。

ビットコイン（Bitcoin）とは、インターネット上で取引や通貨発行が行われる分散型暗号資産の一種です。発行主体が存在しない世界初の分散型通貨で、政府や中央銀行などの中央機関を介さず、P2P（ピア・トゥー・ピア）ネットワーク上で取引が行われます。そのため、仲介手数料が安く、世界中どこでも誰とでも迅速に取引や決済を行うことができるとされています。2009年から取引が行われ、通貨単位はBTCで、発行上限が2,100万BTCと決められています。ただし、電子的なコインそのものが実在しているわけではなく、

ビッグデータ（Big Data）とは、IT技術の進歩に伴って集積されていく、膨大なデジタルデータを指します。インターネットの普及により、ツイッター、フェイスブックといったSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス）をはじめ、ウェブ検索やオンラインショッピング、金融取引などが盛んになり、これらが利用されるたびに大容量のデータが蓄積されています。また、日常生活においても、交通ICカードやコンビニのPOSシステム、街角の防犯カメラなどに、さまざまなデータが集積されています。

「半導体BBレシオ」とも呼ばれ、半導体製造装置業界などで、半導体の需給関係を表す指標として使われます。数値は半導体の出荷額（billing）に対する受注額（booking）の割合を示しています。数値が1を超えると、出荷額よりも受注額のほうが多いことを意味し、半導体業界の業績の先行きが明るいことを示唆していると考えられます。逆に、数値が1を割れると、出荷額よりも受注額が少ないことを意味し、業績の先行きの悪化が予想されます。一般的に、毎月の数値だけでなく、3ヵ月移動平均の数値でトレンドが判断されます

PBRとは「Price Book-value Ratio」の略で、株価が1株当たり純資産(BPS：Book-value Per Share）の何倍まで買われているかを見る投資尺度です。現在の株価が企業の資産価値（解散価値）に対して割高か割安かを判断する目安として利用されます。PBRの数値は、低いほうが割安と判断されます。なお、PBR＝1倍が株価の底値のひとつの目安（株価と資産価値が同じ）とされてきましたが、長い間PBRが1倍を下回ったままの銘柄もあり、必ずしも底値の判断基準とすることはできません

PCEとはPersonal Consumption Expendituresの略で、米国の個人消費支出のことです。米国の家計が消費した財やサービスを集計した経済指標で、米商務省が毎月公表しています。個人消費がGDPの７割におよぶことから、GDPの先行指標として注目されています。実質的なインフレ指標である「PCEデフレーター」は、FRB（米連邦準備制度理事会）が政策運営にあたり重視しており、特に注目されています。

BOE（Bank of England）はイングランド銀行のことを指し、中央銀行としてイギリスにおける物価の安定とイギリス政府による経済政策の支援を行っています。イングランドとウェールズにおける法定通貨であるポンド（UKポンド）の発券銀行です。政策金利などの決定は、BOEの金融政策委員会（MPC）が行っており、金融政策変更などの動向はマーケット関係者や投資家に常に注目されています。銀行のある住所から「Old Lady（老婦人） of Threadneedle Street」との愛称があります。欧

PMI（Purchasing Manager's Index：購買担当者景気指数）とは、企業の購買担当者らの景況感を集計した景気指標のひとつです。国別や、製造業、サービス業ごとの集計が行われており、米ISM（Institute for Supply Management）やIHS Markit社が公表しているものが有名です。一般的に鉱工業生産や雇用統計などの統計よりも景気先行性があるとされ、運用担当者の注目度が高い指標のひとつと言えます。一般に、PMIの数値が50を上回ると景気拡大、50を下回る

PERとは「Price Earnings Ratio」の略で、株価が1株当たり純利益（EPS：Earnings Per Share）の何倍まで買われているかを見る投資尺度です。現在の株価が企業の利益水準に対して割高か割安かを判断する目安として利用されます。PERの数値は、低いほうが株価は割安と判断されます。なお、1株当たり純利益は当期の予想数値を用いるのが一般的です。一般的に利益成長の高い会社ほど、将来の収益拡大期待が株価に織り込まれるため、PERは高くなる傾向があります。しかし、PERが何倍だ

損益計算書に記載される項目で、商品や製品を販売するために直接かかる費用（販売費）と会社全般の業務の管理活動にかかる費用（一般管理費）の合計額のことを指します。すなわち、企業の営業活動に要する費用のうち、売上原価に該当するものを除いた総称で、「営業費」ともいいます。売上総利益（売上から売上原価を差し引いた利益）から「販売費及び一般管理費」を差し引いた金額が、本業で獲得した利益を示す「営業利益」となります。販売費には、販売手数料、広告宣伝費などが該当し、一般管理費には、間接部門の人件費、減価償却費、