パラボリックとは「放物線」という意味で、SAR(ストップアンドリバース)という指標を使用して、相場のトレンド転換点をみるテクニカル指標です。通常、ローソク足がSARの上にある場合は上昇相場、下にある場合は下落相場を示し、上昇相場でローソク足がSARを下抜けたら売りサイン、下落相場でローソク足がSARを上抜けたら買いサインとされています。◇計算式当日SAR=前日SAR+加速因数×(新値-前日SAR)新値:上昇相場ではそのトレンドの新高値、下落相場ではそのトレンドの新安値のこと。加速因数:一般的に初...

始値とは、ある期間で最初についた価格のことをいいます。期間が1日の場合、始値は寄付(よりつき)とも呼ばれます。始値に対し、期間の最後についた価格のことを終値(おわりね)といいます。

複数銘柄をまとめてバスケットに入った1つの商品として売買する取引のことをいいます。東京証券取引所では、15銘柄以上かつ売買代金1億円以上、と定義しています。一般的にバスケット取引は、立会外取引や店頭市場で行われます。つまり、マーケットが閉まっている時間帯でも取引が可能なのです。特に前場が終了した後のバスケット取引は、後場の動向に大きな影響を与えるため、多くの投資家が注目しています。

株式等の募集に際して、投資者が株式等を購入する際の1株当たりの金額のことをいい、ブックビルディングの需要状況等を総合的に勘案して決定されます。これは、申込期間中に投資者が支払う申込証拠金と同一の金額となります。なお、「発行価格」は、会社法上の1株当たりの払込金額を意味する「発行価額」とは異なります。

売買単位とは、売買するときの最低株数のことで、「単元」といいます。売買単位が100株の場合、売買は100株の整数倍となり、150株などでの売買は基本的にはできません。たとえば、株価が150円で売買単位が100株の場合、最低購入価格は150円×100株で15,000円となります。現在では取引の種類が多様化し、金額・株数指定取引(愛称:キンカブ)など、通常の株式取引より小さい取引単位でも取引できる手法が増えているため、従来より気軽に取引ができるようになっています。みなさんの運用金額に適合した投資方法...

端株とは、1株未満の株のことです。端株の最小単位は0.01株、つまり1株の100分の1になります。端株は通常の取引では発生しませんが、株式分割や企業の合併の際の株式交換などによって発生することがあります。たとえば、1.2倍の株式分割があった場合、1株保有していると、分割後の株数は1.2株です。ただし、株券が全面電子化されて以降、上場企業の端株は存在しません。単元未満株についても「端株」と呼ばれることがありますが、両者は異なります。

配当貴族とは、長期にわたり毎年配当を増やしている企業を指します。米国では一定期間以上連続して増配している優良株を集めて算出した「配当貴族指数」があり、その中でもS&P500の構成銘柄のうち25年間連続して増配している優良大型株のパフォーマンスを測定する「S&P500配当貴族指数」が有名です。日本でも、日本取引所グループと東京証券取引所、S&P500ダウ・ジョーンズ・インデックスが共同で、2015年から日本版の配当貴族指数「S&P/JPX配当貴族指数」を算出しています。具体的には、TOPIX(東証...

配当性向とは、その期の純利益(税引後利益)の中から、配当金をどのくらい支払っているかをパーセンテージで表したものです。配当性向は投資を行う際に企業を評価する指標のひとつです。計算式は、以下のようになります。配当性向(%)=1株当たりの配当額÷1株当たりの当期純利益×100つまり、会社が1年間で儲けたお金からどれだけ配当金として株主に還元しているかは、配当性向を見ることでわかります。配当金額から企業を評価する指標としては、配当性向の他に、配当利回りなどがあります。配当性向が低いからといって、「悪い...

配当利回りとは、購入した株価に対し、1年間でどれだけの配当を受けることができるかを示す数値です。計算式は、以下のようになります。配当利回り(%)=1株当たりの年間配当金額÷1株購入価額×100つまり、配当金額が同じで購入株価が高いと配当利回りは下がり、購入株価が低いと配当利回りは上がります。また、購入株価が同じで配当金額が大きいと配当利回りは上がり、配当金額が小さいと配当利回りは下がります。配当金額から企業を評価する指標として、配当利回りの他に配当性向などがあります。配当金が1,000円で株価が...

配当とは、企業が株主に利益を分配することをいい、株主が保有する株数に比例して分配されます。通常は決算時に分配されますが、特別大きな利益がある年や会社の記念の年には、特別配当、記念配当といったように通常の配当に上乗せ、または区別して分配されることがあります。配当は必ず行われるものではなく、赤字のときや企業の方針によって行われないこともあります。配当を中断していた企業が配当を復活させることを復配、また配当を増やすことを増配といいます。復配や増配のニュースは、一般的に株主や株価にもプラスに作用する可能...

配当落ちとは、その期の配当を受ける権利が権利確定日の翌営業日をもってなくなることをいいます。また、権利が受けられない分、株価が安くなったことをいう場合もあります。たとえば、1株1,000円の株が配当を1株当たり5円出すとします。配当がもらえる権利があるのとないのでは、理論的には5円の差が出ます。これが配当落ちです。この例では、配当落ち後、5円の配当分だけ株価が下がり、理論上では株価は995円になります。ただし、株価はその他の要因でも日々値動きしていますので、理論どおり株価が変化するとは限りません...

信用取引を行っている場合の配当金相当額の調整処理を指します。信用取引では、買い手(買い建て)は調整額を受け取り、売り手(売り建て)は調整額を支払う必要があります。金額は配当金から税金(配当課税分)を差し引いたものとなります。権利付最終日と権利落ちをまたぐ日に信用取引において、買い建て、または売り建てをしていた場合に発生します。企業の中には、本決算に加えて、中間決算時にも配当を実施している企業があります。いずれも権利付最終日の大引け時点で株を持っていれば配当を受け取る権利を得られます。ただし、信用...

ネックラインはテクニカル分析で使われる言葉で、ダブルボトムやダブルトップなどのチャート形状において、トレンドの転換点を示すラインのことです。ダブルボトムの場合では、下落している株価がいったん上昇し、下落に転じたところがネックラインとなります。

値幅制限とは、株式取引において、1日で変動できる株価の上下限を制限したものを指します。投資家を保護する目的で、株価の極端な暴落や高騰を避けるために設定されています。前日の終値を基準として、株価の価格帯により設定価格は異なります。なお、米国のニューヨーク証券取引所やNASDAQ、香港証券取引所には値幅制限という制度が存在しません。ただし、ニューヨーク証券取引所やNASDAQにはサーキットブレーカーという制度があり、急激な株価下落に対しては取引が一時的に中断されることがあります。

バイ・アンド・ホールド(Buy and Hold)とは、長期保有を行うことを前提とした投資手法のこと。株式投資におけるデイトレード(投資期間:1日)、スイングトレード(投資期間:数日程度)、ポジショントレード(投資期間:数週間程度)などに代表される短期売買の投資手法に対する対義語で、「買い持ち」ともいいます。バイ・アンド・ホールドによる投資において選択対象となるのは、成長期待度の高い企業になるのが一般的です。広義では、債券投資において、満期まで保有し続けるスタンスで債券を買う場合もバイ・アンド・...

株式投資における信用取引の資金の貸付けおよび信用売りを行う際の株券の貸付けなどを主に行う証券金融会社。1927年に創業し、主業務の貸借取引業務のほかにも、債券貸借市場においての貸し手と借り手の仲介、証券会社の運転資金の貸付業務などを行っています。

値洗いとは、もともとの値段を時価で洗い直す(リセットする)ことを意味します。信用取引や先物取引、FXの建玉について、時価(清算値段)によって日々評価替えを行うことで、相場の変動に際しても決済の履行を確実にすることができます。

値がさ株(値嵩株)とは、株価水準が高い銘柄のことをいいます。どの程度高ければ値がさ株と呼ばれるかという明確な定義はありませんが、近年では1単元(100株)の購入金額が50万円以上、つまり株価が5,000円程度以上の銘柄のことを呼ぶのが一般的です。値がさ株に対して、株価水準が中程度の水準の銘柄を「中位株」、低い水準の銘柄を「低位株」と呼びます。なお、日経平均株価は、構成銘柄の単純平均をもとに修正を加える方法で算出しているため、低位株よりも値がさ株の値動きの影響を受けやすいといった特徴があります。

ナンピン(難平)買いとは、保有している銘柄の株価が下がったときに、さらに買い増しをして平均購入単価を下げることです。たとえば、6,000円で100株買った銘柄が、5,000円に下がったときに100株買い増しをしたとすると、1株当たりの平均購入単価は5,500円になり、利益が出る水準が下がります。これをナンピン買いといいます。ナンピン買いは株価が上昇トレンドにあって、一時的に下がったときに行うと有利になる可能性の高い投資手法ですが、下落トレンドの途中では損失をさらに大きくすることにもなりかねません...

日経株価指数300とは、日本経済新聞社が算出・発表している主要300銘柄の時価総額加重型指数のことです。略して「日経300」とも呼ばれます。「より少ない銘柄で市場の実勢を的確に表すことを目的」(日本経済新聞社より)に開発されたものです。採用されている300銘柄は、東京証券取引所の上場銘柄の中から、業種のバランスなどを考慮しながら、時価総額の大きさを基準に選定されています。1982年10月1日の時価総額を100として指数を算出し、1993年10月から公表が始まっています。原則として、年1回、銘柄の...