チャート分析とは、株価や為替などの将来の値動きを価格や出来高などの過去の動きから予測する分析方法で、テクニカル分析とも呼ばれます。価格や需給の動きを時系列でグラフ化したものをチャートと呼びます。このチャートで表されるグラフの形などを分析して今後の値動きを予想します。チャート分析のための分析手法にはさまざまなものがあり、ローソク足、MACD、ボリンジャーバンド、RSIなどが代表的です。チャート分析に対し、企業の業績や資産、経済状況などの情報をもとに分析する手法をファンダメンタルズ分析といいます。チ

単純平均株価とは、対象銘柄の株価を合計して銘柄数で割ったものです。計算方法が簡単なうえに、現在の株式市場における平均的な株価水準がどのくらいかを示しているため、わかりやすい指標でもあります。しかし、対象銘柄の会社が株式分割をしたり、権利落ちがあったりして株価が修正されたときなどは、単純平均株価では過去との連続性がなくなります。そのため、過去との連続性が必要な相場指標には、日経平均株価などの「修正平均株価」が用いられるのが通常です。東京証券取引所では、各区分ごとに普通株式の全銘柄を対象とした単純平

単元未満株式とは、銘柄ごとに決められている最低売買単位である1単元の株数に満たない株式のことをいいます。単元未満株は、株式分割や会社の合併、減資、子会社化、1単元の変更、持株会社への移行、新株予約権付社債などの権利行使などで発生します。たとえば、1株を1.2株にする株式分割が行われたとすると、それまで100株を保有していた株主は、分割後、保有株数が120株になります。1単元の株数が100株なので、20株部分が単元未満株です。単元未満株主にも一部株主権（剰余金分配請求権など）が認められますが、単元

単元株とは、通常の株式取引で売買される売買単位のことです。単元は、ある一定のルールをクリアすれば企業が自由に決めることができるので、1単元の株数は銘柄によって異なりますが、1株、100株、1,000株が一般的です。ただし、かつてはバラバラだった上場企業の売買単位は、投資家の利便性を考えて徐々に集約され、現在はすべて100株に統一されています。通常の株式取引では、この売買単位の整数倍で取引が行われます。売買は100株、200株、300株…と100株単位で行われ、150株など単元の整数倍以外の株数で

ダブルボトムは、株価の底入れを示すテクニカル分析のシグナルのひとつです。株価が大きく下落したあと、いったん上昇に転じ、そこから再び下落して前回の安値近辺で切り返すとチャートはアルファベットの「W」のような形となります。そのとき、株価がネックラインを上回るとダブルボトムが完成し、上昇のシグナルとして意識されます。ダブルボトムは株価の底入れを示すシグナルですが、これと逆の形がダブルトップとよばれるものです。ダブルボトムがアルファベットの「W」なのに対し、ダブルトップは「M」のような形となり、株価の天

建玉（たてぎょく）とは、信用取引や先物取引、オプション取引、FXなどにおいて、取引約定後に反対売買されないまま残っている未決済分を指します。略して「玉（ぎょく）」とも呼ばれ、買い付けとなっている建玉を買い建玉、売り付けとなっているものを売り建玉といいます。建玉の総数は相場動向によって増減し、売買高や人気を計る目安のひとつとなっています。信用取引では同一銘柄を取引しても現物取引のように合算されず、約定ごとに建玉が存在することになります。同一銘柄の複数の建玉の中から特定の建玉のみを決済したい場合は、

DAX指数とは、ドイツのフランクフルト証券取引所の上場銘柄のうち、ドイツ企業の主要40銘柄を対象とした株価指数のことで、「ドイツ株価指数」とも呼ばれています。1987年12月31日の株価を基準値1,000として、時価総額加重型指数として算出されています。ドイツの代表的な株価指数であるため、ユーロ圏だけでなく世界的にも注目されています。株式市場の動向を見る際、各国の代表的な株価指標を見ることが基本的かつ重要だといえます。世界経済の連動性が高まっているといわれる昨今、日本以外の市場も定期的にチェック

立会外分売とは、取引所における取引時間外（立ち会い外）に、上場株式のまとまった売り注文を小口に分けて、不特定多数の投資家に売り出す売買方法のことをいいます。立会外分売が行われる際の価格は、前日の終値をもとに決められます。多くの場合、株式を一度に売り出すことによる株価の値下がりを防ぎながら、個人株主数を増やしたり、流動性を高めたりするために行われます。大量の株数が分売される場合は、将来的な売り圧力の増加が懸念され、株価の下落要因になる場合もあります。単に「立会外売買」という場合、その多くは売り方と

立会外取引は、証券取引所の通常の取引時間（立会取引）以外に行われる取引のことです。主に機関投資家の大口取引やバスケット取引などに利用されますが、これは通常の立会取引で大口の注文を出すと相場への影響が大きくなるため、立会外取引を利用して安定した価格で売買を成立させます。なお、東京証券取引所の立会外取引は、すべて「ToSTNeT」と呼ばれる電子取引で行われます。

立ち会いとは、証券取引所内において会員証券会社間で売買取引を行うことをいいます。売買立ち会いともいいます。以前は証券会社の担当者（場立ち)が立会場に立って、身振り手振りで売買処理を行っていました。場立ちは1999年4月30日をもって廃止され、現在はすべてコンピュータ処理となりましたが、かつての名残で今でも立ち会いという言葉が使われています。東京証券取引所の株式の立ち会い時間は、前場は午前9時から11時30分まで、後場は午後0時30分から午後3時までです。午前9時の最初の売買のことを寄付（よりつき

タコ足配当とは、企業が原資となる十分な利益がないにもかかわらず、過分な配当金を出すことをいいます。見た目には配当金が高いため魅力的に感じられますが、実際は資産を売却したり、積み立て金を取り崩したりして配当金に回しているだけで、業績や財務状況に難点がある可能性があります。タコが自分の足を食べるのに似ていることから、このように表現されます。

高値とは、ある期間の中で一番高い値段のことです。期間は1日、1週間、1ヵ月、1年などの単位や、上場してからの全期間など、さまざまな期間で用いられます。高値に対し、期間で一番安い値段のことを安値といいます。

ウォール・ストリート・ジャーナルを発行する米国のダウ・ジョーンズ社が算出、発表している米国を代表する株価指数です。ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している合計30銘柄を対象に算出しています。「ニューヨーク・ダウ」と呼ばれることもあります。なお、1896年のスタート当初は12銘柄、1916年に20銘柄、1928年から現在の30銘柄で構成されるようになりました。30銘柄は時代の流れに合わせて入れ替えが行われます。算出方法は、後に日経平均株価の算出にも応用されたダウ式修正平均という方法で、

金融商品取引法に基づき、上場企業の株式を発行済み株式数の5％超保有した場合に、大量保有開示制度によって内閣総理大臣に提出が義務付けられる法定書類を指します。上場企業の発行済み株式数の5％超を保有する株主(大量保有者)は、原則として5％超を保有することになった日から5日以内に、内閣総理大臣に「大量保有報告書」を提出する義務があります。これは「5％ルール」と呼ばれています。また、大量保有者には、保有割合が1％以上増減した場合に「変更報告書」の提出義務が生じます。大量保有報告書は、金融庁の「EDINE

信用取引の委託保証金を差し入れる際、一定の条件のもとで現金ではなく有価証券でこれを代用することができます。この代用のための有価証券を「代用有価証券」といいます。現金とは異なり、代用有価証券（株式や債券など）には価格変動リスクがあります。そのため、あらかじめ決められた掛け目（上場株式80％、国債95％など）を、時価に掛け合わせたものが、実際の代用有価証券の評価額となり、それが委託保証金の金額を満たす必要があります。なお、代用有価証券の掛け目は、市場の動向などにより金融商品取引所によって変更されたり

制度信用取引の対象銘柄のうち、信用取引の買建のみが可能な銘柄のことです。一方、買建も売建（空売り）も可能な銘柄を貸借銘柄と呼びます。

制度信用取引の対象銘柄のうち、信用取引の買建だけでなく、売建（空売り）もできる銘柄のことです。証券取引所および証券金融会社が定める基準を満たした銘柄が選定されています。信用取引は、証券会社が投資家に資金や株式を貸し付けることで成り立っていますが、証券会社も資金や持ち株に限度があるため、それを超える場合には証券会社が証券金融会社から借りてまかないます。なお、制度信用取引において買建のみ行うことができる銘柄を貸借融資銘柄と呼びます。信用取引の買い残や売り残は、基本、将来的に反対売買などで決済されるた

信用取引における信用買いと信用売りの各残高の比率を数値化したもので、信用倍率とも呼ばれます。貸借倍率=信用買い残÷信用売り残特別な規制（日々公開銘柄指定）をされている銘柄は毎日、されていない銘柄は週1回公開され、取り組み状況を表す指標として注目されています。

貸借取引とは、証券金融会社が証券会社に対して制度信用取引に必要な資金や株券を貸し付ける取引です。通常、信用取引が行われる際、証券会社に貸し出す資金や株式が十分にある場合は、貸借取引は行われませんが、証券会社に資金や株式が不足すると、それを調達するために貸借取引が行われます。貸借取引のできる銘柄は、（制度）信用銘柄とは別に指定され、信用銘柄の数よりは少なくなっています。もともと信用取引は、信用供与によって成り立つもので、そこに相当の資金量が必要になります。その資金を確保するための専門の会社が証券金

第三者割当増資は、会社の資金調達方法のひとつです。株主であるか否かを問わず、特定の第三者に新株を引き受ける権利を付与して行う増資を、第三者割当増資といいます。通常、取引先、取引金融機関、自社の役職員などの縁故者にこの権利を付与してて発行することが多く、縁故募集ともいいます。第三者割当増資は、業務提携の相手先や取引先との関係安定化を図るときや、経営悪化で株価が低く通常の増資ができないときなどに多く使われます。第三者割当増資の発行手続きは、会社法により詳細に決められています。特に新株を「特に有利な価