Aroon-Oscillatorは、トレンドの強弱を示すテクニカル指標です。下記の計算式で算出されたアルーン・アップとアルーン・ダウンの数値の差でトレンドの強弱を判断していきます。数値は-100から+100の間を推移し、0を起点としてプラスに推移するほど上昇トレンドが強く、マイナスに推移するほど下落のトレンドが強いと判断します。計算式は以下の通りです。アルーン・アップ=(n日間-n日間中の最高値からの経過日数)÷n日間×100アルーン・ダウン=(n日間-n日間中の最安値からの経過日数)÷n日間×...

Aroon-Indicatorは、一定期間の高値と安値の更新頻度からトレンドの強さや有無を判断するテクニカル指標です。①アルーン・アップと②アルーン・ダウンを呼ばれる2本のラインで構成されており、①が②を下から上に抜いた場合は買いシグナル、②が①を下から上に抜いた場合には売りシグナルと判断します。計算式は以下の通りです。アルーン・アップ=(n日間-n日間中の最高値からの経過日数)÷n日間×100アルーン・ダウン=(n日間-n日間中の最安値からの経過日数)÷n日間×100

FX取引では、「Ask(アスク)」と「Bid(ビッド)」という若干異なる2つの為替レートが存在します。Askは、投資家が買う場合の価格、Bidは売る場合の価格で、その差額をスプレッドと呼びます。

IFO注文とは、IFD注文とOCO注文を合体させた注文方法です。新規の指値や逆指値に対して、それぞれの利益確定や損切りの注文を同時に出すことができます。つまり、新規の注文を発注し、それが約定した場合に、「○○円まで上がったら利益確定」という決済の注文と「○○円まで下がったら損切り」という注文を同時に出せる便利な注文方法です。

ドイツのIFO経済研究所が毎月下旬に発表する、ドイツ国内の景況感についての経済指標で、「IFO業況指数」とも呼ばれています。約9000社のドイツ企業を対象に、ドイツ経済の現況と今後6ヵ月の先行きについてアンケート調査を実施し、2015年を100として指数化したものです。生産・在庫・受注・価格・雇用に分かれていて、特に鉱工業生産との関連性が高いのが特徴です。欧州で最大規模のドイツ経済を占う最重要指標で、ユーロ相場を見るうえで市場関係者から注目されています。調査対象が企業担当者であることから、よりド...

RVIは「Relative Vigor Index」の略で、テクニカル分析のひとつです。RVIによって、マーケットや銘柄のボラティリティ(変動率)の拡大や縮小を視覚的に判断することができます。①RVIラインと②シグナルラインと呼ばれる2本のラインで構成されており、①が②を下から上に抜けた場合は買いシグナル、①が②を上から下に抜けた場合は売りシグナルと判断します。

レパトリエーション(Repatriation)とはもともと「本国へ帰還する」という意味の単語で、金融分野では「海外にある資金を自国内に戻す」という資金還流を指し、略して「レパトリ」とも呼ばれます。日本では機関投資家が決算に備え、毎年2～3月初旬にかけてこれを頻繁に行う傾向があります。海外で運用している外貨建て資産を売って円に交換する動きが起こり、円買いドル売り注文が膨らむことで円高要因になります。

劣後特約とは、普通社債に比べ、元本と利息の支払いの順位が低い債券に付けられる特約のことです。この特約が付いた債券を劣後債といいます。劣後債は発行体が破綻した場合の弁済順位が普通社債に比べ劣りますが、一般的に普通社債に比べ利回りが高くなります。

劣後債とは、普通社債に比べ、元本と利息の支払いの順位が低い社債のことをいいます。発行体が破綻するなど「劣後事由」が発生した場合、一般債権者(普通社債保有者等)の債務弁済完了後に残余財産が劣後債保有者に弁済されます。劣後債は残余財産の弁済順位が最も優先される普通社債と、弁済順位が最も低い株式との中間的性格を持っています。金融機関が発行する劣後債は、一定の制限のもと、自己資本への算入が認められているため、自己資本を増強する手段として発行される場合があります。債券と株式の両方の性格を併せ持った証券を資...

債券投資において、利率が額面金額に対する利子の割合であるのに対し、利回りは投資元本に対する収益の割合を指します。債券の利回りとは、通常最終利回りを意味し、投資家が満期償還まで債券を保有した場合の年利子と1年当たりの償還差損益の合計額の投資元本に対する割合をいいます。

利払日とは、債券の利息が支払われる日のことで、利息支払期日とも呼ばれます。利払の頻度は年2回が一般的ではありますが、年1回、年4回、毎月など、銘柄によって様々です。なお、利付債を途中で売却する場合には、買い手は前回利払日から受渡日までの期間の利息分を、経過利息として売り手に支払う必要があります。

利払繰延条項とは、発行体の裁量で利息の支払いを繰り延べることができる、あるいは証券によっては一定の事象が発生した場合に利息の支払いを繰り延べなければならない条項のことです。

定期的に利息(クーポン)が支払われる債券を利付債(利付債券)といいます。利付債には、償還までの利率が発行時に決まっている「固定利付債」と償還までに利率が変動する「変動利付債」の2種類があります。固定利付債は、あらかじめ利率が決まっており、額面金額に対してその利率による利息が支払われ、満期まで保有すれば安定した金利収入が見込まれます。また変動利付債は、一定の期間ごとに利率の見直しが行われる債券です。

外国債券の一種で、日本国外で円建てで発行される外国債券の総称です。通貨が自国市場以外で取引される場合に、その取引市場を「ユーロ市場」と呼ぶことに由来していて、欧州統一通貨であるユーロとの直接的な関係はありません。ユーロ円債は外国債券に分類されるものの、払い込み、利払い、償還金の支払いのすべてが円建てで行われるため、日本国内の投資家にとっては直接的な為替リスクはないといえます。しかし、ユーロ円債にも、仕組債として発行されるタイプなどのいくつかの類型がありますので、債券のリスクは各債券によって異なり...

Make Whole(メークホール)条項とは、債券において発行体の任意により、国債利回り+上乗せ利回りより算出される価格、または額面金額100%のいずれか高いほうで早期償還する可能性を定めた条項のことです。発行体任意の早期償還条項のため、債券の購入後、次回利払日を待たずに早期償還が決定する可能性があります。 その際、一般的には経過利息も受け取ることができます。

格付のうち、金融庁に登録していない格付会社によるものを指します。サブプライム問題を機に格付を行う格付会社への規制の必要性が高まり、2010年施行の金融商品取引法改正によって登録制が導入されました。その結果、無登録業者の格付を提供して勧誘を行う場合、金融機関は、その格付が無登録業者によるものであることや登録の意義などを顧客に説明する義務を負うことになりました。

無担保社債とは、文字通り担保が設定されていない社債のことです。現在発行されている社債は、この無担保社債が主流です。

正式には、「障害者等の少額預金の利子所得等の非課税制度」という利子非課税制度のひとつです。一般には「マル優(普通マル優)」と呼ばれます。マル優は、一般的な預貯金や個人向け国債等の国債、地方債などを対象とし、1人につき元本350万円までに対する利子が非課税になります。このマル優による利子の非課税枠は、特別マル優(額面350万円までの国債と地方債が対象)とは別枠で利用することができます。65歳以上の高齢者を対象にしたマル優(高齢者マル優)は、2005年末に廃止され、制度そのものが「障害者等の少額預金...

短期金利と長期金利の差が小さくなることをいいます。イールドカーブは、一般的に右肩上がりになっています。この傾斜角度が緩やかになった場合は、短期金利と長期金利の金利差が小さくなったことを意味し、フラット化するといいます。対義語はスティープ化、スティープニングです。一般的に、将来の金利に先安感がある場合には、イールドカーブはフラット化します。

プライムレートは、銀行が企業に貸し出す際の最も優遇された貸出金利のことです。1年以内の短期貸出金利を「短期プライムレート」、1年以上のものを「長期プライムレート」と呼びます。なお、短期プライムレートは短期金融市場の取引を参考に各金融機関が独自に決定します。一方、長期プライムレートは債券市場の影響を受けやすく、短期プライムレートに比べ、金利の変動幅が激しいとされています。