逆三尊は、株価の底入れを示すテクニカル分析のシグナルのひとつです。下落している株価がいったん上昇し、そこからさらに下落して直前の安値を下回ります。再度上昇しますがそこからまた下落し、最初の安値を下回らずに反発し、ネックラインを上回れば逆三尊の完成です。株価の底入れ上昇が期待できます。逆三尊は3つのボトム(谷)で形成される「底入れ上昇」を示すテクニカル指標ですが、これとは逆に3つのトップ(山)で形成されるのが「三尊」です。こちらは株価の「天井からの下落」を示すシグナルとなります。
逆ザヤとは、投資価格の変動によって購入価格より売却価格や現在の価格が安くなっている状態を指します。「サヤ」とは買値と売値の差のことで、買値より売値が高い状態を利ザヤ、その逆の状態を逆ザヤと呼びます。
逆指値注文とは、一般的に、株価等が投資家の指示した一定の価格条件に到達した時に直ちに発注する旨の条件が付された注文です。通常の指値注文とは逆で、トリガー価格より株価が高くなったら「買い」、安くなったら「売り」の注文が可能となります。たとえば、投資家が購入した銘柄の購入価格が1,000円であるとき、「900円まで下落したら成行(なりゆき)で売却する」という注文を行うことで、損失拡大を回避するリスク・コントロールが可能となります。逆指値注文は、立会時間中に株価の動きを見ながら取引できない投資家にとっ...
通常、新株発行などの増資を行った場合、発行済み株数が増えることにより、1株当たりの価値が低下することになります(株式の希薄化)。そのため、増資を行った企業の株価は、希薄化により下落するのが一般的です。ただし、その増資目的が前向きな場合や、企業にとって大きなメリットがあるような場合は、逆に株価が上昇するケースも見受けられます。
議決権とは、株主総会での決議に参加して票を入れることができる権利のことで、一般的には1単元株に対し1つの議決権があります。株主総会では、会社の運営や資産の使い方などの重要な事案が決められます。このときに事案に対して議決権を持つ人が賛成、反対の票を入れますが、票の数は1人1票ではなく、株の保有数に応じて決まります。総会に出席できない場合は、ハガキで投票することもできます。最近ではインターネット上で議決権が行使できるシステムも採用されています。単元未満の株には議決権がなく、るいとうなどで単元未満株を...
疑義注記とは、「継続企業の前提に関する注記」のことです。企業が将来にわたって事業を継続するとの前提を「ゴーイングコンサーン」といいますが、連続した赤字や売り上げの著しい減少などにより、事業の継続に問題が生じた場合には、財務諸表などに注記することが義務付けられています。疑義注記の付いている銘柄は、それなりのリスクがあることを認識しておきましょう。疑義注記がついた銘柄は、そのリスクから株価が売られる傾向があります。一方で、疑義注記が外れた場合には、それを好感して株価が急上昇するケースも見受けられます...
上場銘柄が上場廃止基準に該当する恐れがある場合に、投資家にその事実を周知するため、証券取引所により指定された銘柄のことです。東京証券取引所では、2008年1月15日より「監理ポスト」という表現は使用しなくなり、「監理銘柄への指定」となりました。監理銘柄には、「監理銘柄(審査中)」と「監理銘柄(確認中)」の2つの区分があります。たとえば、「有価証券報告書等に虚偽記載を行い、その影響が重大である場合」などには「監理銘柄(審査中)」に指定され、「監理銘柄(審査中)」に該当しない場合は「監理銘柄(確認中...
株式の新規上場や売出しに際して、発行する企業と証券会社との間で元引受契約の内容を確定させる証券会社のことを指します。「幹事証券会社」ともいいます。事業会社に対して各種アドバイスなどを行う一方、投資家への販売を行う際に販売会社のとりまとめなどを行います。
株式等の募集や売出しにおける、ブックビルディング(需要予測)の際の一定の値幅のことをいいます。株式等の募集や売出しに際して、投資者がブックビルディングで需要を申告する際の参考のために、あらかじめ株式等の発行者が一定の価格帯(既公開銘柄の場合は市場価格からの割引率、CB(転換社債型新株予約権付社債)の場合は市場価格からのアップ率など)を提示します。これを仮条件と呼び、投資者は需要申告の際に提示された仮条件の中から価格等を指定することができます。
手持ちの株式を売ることを「現物の売り」というのに対して、手元に持っていない株式を、信用取引などを利用して「借りて売る」ことを指します。株価が高く、これから下がることが予想されるときに空売りをして、その後予想通り株価が下落したところで買い戻して利益を得るものです。なお、株価の下落時に空売りをする投資家が増え過ぎると、売りが売りを呼んで相場の下落に拍車がかかり、相場の混乱を招くなどの恐れがあります。そのため、上場銘柄では、直近の取引所の株価(直近公表価格)以下の値段での空売りを原則禁止するという「空...
株主優待とは、企業が株主に対して行うプレゼントのことです。株主優待を行っている企業は現在1,500社以上あり、個人株主を増やすために優待制度を新設したり充実させたりする企業も増えています。株主優待の内容は、自社の宣伝も兼ねて、自社製品や自社サービスの優待券や割引券などが主流ですが、お米や図書カード、地域の名産品といったものを配る企業もあります。企業によっては、株主として保有する株数により、優待の内容や量を変えているケースもあります。最近では安定株主を増やすために、長期保有株主に対して優待内容を優...
株主代表訴訟とは、株式会社が取締役や監査役などの責任追及を怠っている場合に、株主が会社を代表して法的責任を追及し、会社が受けた損害を賠償させることを目的とした訴訟手続きのことです。6ヵ月以上株式を保有している株主であれば、誰でも提起する権利が認められています。ただし、株主に対してではなく、あくまでも会社に対する支払いを命じる訴訟となります。
株式会社を構成する機関のひとつで、株主全員で構成される会議です。全ての株式会社は株主総会を設置しなければなりません。株式会社における重要な事項はこの株主総会に議題として掲げられ決議します。通常であれば、開催日時や場所、議題を取締役会で決めたうえで、代表取締役が総会の2週間前までに株主宛に招集通知を出します。株主総会では取締役の選任・解任などの事項を普通決議で、定款変更や解散などの重要な事項は特別決議で決めることになっています。株主総会には毎決算時に開かれる定時総会と必要に応じて開かれる臨時総会と...
株式を取得することで株主に与えられる権利のことで、剰余金分配請求権や残余財産分配請求権のように株主個人の財産的な利益に関する権利(自益権)と、株主総会における議決権のように、その行使が株主全体の利害に関する権利(共益権)に分類されます。また、1株でも行使できる単独株主権と、一定割合以上の株式を持っていないと行使できない少数株主権に分類することもできます。たとえば、取締役解任請求権などは少数株主権となっていますので、一定割合以上の株式を持っていないと行使できません。議決権は株主権のひとつですが、小...
株式累積投資とは、毎月定額で株式を購入する投資方法のことで、「るいとう」とも呼ばれます。1銘柄につき月々1万円以上1,000円単位の一定額(上限100万円未満)で同一株を買い付けることから、株式を積み立て方式で買うイメージです。このため、通常の単元株取引では多額の資金が必要になる銘柄でも、株式累積投資を利用すれば少額の資金で株式を購入することができます。1口座で20銘柄まで選ぶことができます。株式累積投資を利用して株式を購入した場合、株式の名義人は取扱証券会社の株式累積投資口名義となり、株主とし...
株式ミニ投資(通称:ミニ株)とは、通常の株式取引よりも少ない資金で株式を購入できる取引方法のひとつです。通常の株式取引では、銘柄ごとに決められている1単元の株数(100株)の整数倍でしか購入することができません。しかし、ミニ株であれば、1単元の1/10の単位での株式売買が可能になります。つまり10株単位で売買することができます。言いかえれば、通常の株式取引より少ない10分の1の資金で株式投資ができるというメリットがあります。ミニ株を利用して株式を購入した場合、株式の名義人は取扱証券会社の株式ミニ...
株式併合とは、既に発行されている株式数を減らすために、複数の株式を1株に統合することを指します。理論上資産価値には影響はありません。株数が減っても会社の価値は変わらないので、基本的には、併合比率により1株当たりの価格が修正されます。たとえば、2:1の株式併合(2株を1株に併合)をした場合、発行済株式数は半分になり、理論上株価は2倍になります。株式併合は、場合によっては、端株主や売買単位未満株の株主を増やすことになるなど、株主の権利を侵す可能性があるため、株主総会の特別決議が必要となっています。
株式分割とは、既に発行されている株式について、100株を200株、300株などに分割することを指します。整数倍に限らず、100株につき1.5倍といったような分割が行われることもあります。既に株式を保有している投資家には、分割された株式が割り当てられます。株数が増えても会社の価値は変わらないので、基本的には分割された分だけ1株当たりの価格が修正されます。たとえば、株価が1,000円の株式が1:2の株式分割をした場合、分割後の保有株数は2倍になりますが、理論上、株価は500円となります。100株20...
株式数比例配分方式とは、上場株式の配当金やETF、REITの分配金を証券口座で受け取る方法のことで、各証券会社に預けている上場株式等の数量に応じて配当金や分配金を各証券口座で受け取ることができます。従来は信託銀行から送られてくる配当金領収証などを金融機関に持参して現金で受け取る方法が主流でしたが、株券の電子化に伴い、2009年からこの方式が加わりました。これを利用するには、あらかじめ証券会社に申し込む必要があります。源泉徴収ありの特定口座を利用すると、株式譲渡損益と配当金との損益通算が証券口座内...